証券会社の比較サイトを開くと、真っ先に大きく載っているのが「手数料の安さ」だと思います。
実際に3年ほど投資を続けてみると、この感覚は少しずつ変わっていきました。
多くの人が気にしている「売買手数料」は、今やほとんど差がつかない部分になっていたからです。
この記事でわかること
- 投資でかかる手数料は「3種類」あるという整理
- SBI証券・楽天証券の売買手数料と、無料にするための条件
- 少額投資の会社員が本当に気にすべきコストはどれか
【結論】売買手数料はほぼ横並び、差がつくのは別の場所
この記事の結論
SBI証券・楽天証券とも、国内株式の売買手数料は条件を満たせば無料です。少額投資の会社員が気にすべきなのは、売買手数料ではなく「保有中にかかるコスト」の方です。
え、手数料ってどこもそんなに変わらないんですか?もっと証券会社ごとに差があると思ってました。
私も最初は比較サイトの手数料表とにらめっこして、「安いところ」を探すことに時間を使っていました。でも見ていくうちに、どの表もほとんど同じ数字が並んでいることに気づいたんです。
じゃあ、証券会社を選ぶとき、どこで差がつくんでしょう?
手数料の種類：投資でかかる手数料は3種類ある
「手数料」とひとことで言っても、実際には発生するタイミングが違う複数のコストがあります。
ここを分けて考えると、どこを比較すべきかが見えやすくなります。
手数料の種類
| 種類 | いつかかるか | 決まる要素 |
|---|---|---|
| ① 売買手数料 | 買うとき・売るとき | 証券会社 |
| ② 信託報酬(運用管理費用) | 保有している間ずっと | 商品(投資信託) |
| ③ 為替手数料 | 外貨建て商品を売買するとき | 証券会社 |
ポイントは、②の信託報酬は「証券会社」ではなく「商品」によって決まるという点です。
同じ証券会社でも、選ぶ投資信託によってコストは変わります。
証券会社ごとの表を見比べても、正直どこを見ればいいのか分からなくて……。
証券会社選びで解決するのは①と③、商品選びで解決するのが②、という切り分けです。ここを混同していると、比較しても答えが出ません
売買手数料は、もう無料化が進んでいる
国内株式の売買手数料は、2023年10月に大手ネット証券が相次いで無料化しました。
現在は、以下のような状況です。
売買手数料の違い
| 項目 | SBI証券 | 楽天証券 |
|---|---|---|
| 国内株式(現物・信用) | 条件を満たせば無料 | 条件を満たせば無料 |
| 無料にする条件 | 各種書面の電子交付を設定する | 手数料コースで「ゼロコース」を選ぶ |
| 約定金額の上限 | なし | なし |
| 投資信託の購入時手数料 | ノーロード(購入時手数料なし)の商品が中心 | ノーロード(購入時手数料なし)の商品が中心 |
※手数料体系やコース名は変更されることがあります。最新の内容は各社の公式サイトでご確認ください。
信託報酬：少額投資でこそ効いてくるコスト
投資信託を保有している間、ずっとかかり続けるのが信託報酬です。
売買手数料と違って取引のたびに引かれるのではなく、資産から日々差し引かれるため、意識しにくいコストでもあります。
見かけ上は年0.1%前後といった小さな数字ですが、これは「保有している間ずっと」「資産全体に対して」かかります。
積立を長く続けるほど、また資産が増えるほど、影響は静かに大きくなっていきます。
0.1%くらいなら、誤差みたいなものじゃないですか?
積立は「長く続けること」が前提の投資なので、商品を選ぶときはなるべく信託報酬を確認するようにしています。一度決めたら何年も付き合うコストなので、最初に確認しておく価値があると感じています。
確かに、何年も持つものなら差が積み重なりそうですね。
同じ指数に連動する投資信託でも、商品によって信託報酬は異なります。
証券会社を比べる前に、まず商品のコストを見るという順番の方が、少額投資では効いてくる場面が多いはずです。
米国株に興味があるなら、為替手数料もチェック
米国株や海外ETFを買う場合、円を外貨に替える際の為替手数料がかかります。
こちらは証券会社によって扱いが異なり、キャンペーンや優遇施策も頻繁に変わる領域です。
国内投資信託の積立が中心なら、為替手数料は今の判断に影響しません。
米国株に興味が出たタイミングで確認すれば足ります。
単元未満株(1株投資)を使う場合の注意
会社員の少額投資では、どこを見るべきか
優先して確認したい順番
- 投資したい商品の信託報酬(商品ごとに違う・長期で効いてくる)
- 売買手数料を無料にする設定が済んでいるか(証券会社ごとの手続き)
- 為替手数料・単元未満株の料金(該当する取引をする場合のみ)
売買手数料でどちらかを選ぶ、という判断はもう成立しにくくなっています。
そのぶん、証券会社を選ぶときは手数料以外の要素(ポイント還元や普段使っているサービスとの相性)で決めて、コストは商品選びで抑える、という考え方の方が現実的だと感じています。
結局、証券会社と商品、どっちを先に決めればいいんでしょう?
「手数料が安い証券会社を探す」より、「無料にする設定を済ませて、商品のコストを見る」。この2つの方が、結果的に効いてくると思います。
【まとめ】
- 手数料は「売買手数料」「信託報酬」「為替手数料」の3種類に分けて考えると整理しやすい
- SBI証券・楽天証券とも、国内株式の売買手数料は条件を満たせば無料(上限なし)
- ただし自動ではなく、電子交付設定・ゼロコース選択など自分での手続きが必要
- 少額投資で長期的に効いてくるのは、証券会社ではなく商品で決まる信託報酬
- 米国株の為替手数料や単元未満株の料金は、該当する取引をするときに確認すれば十分
まずは自分の証券口座の設定状況と、積立中の商品の信託報酬を確認してみてください。
設定を一つ見直すだけでも、今日から始められます。
以下の過去記事もあわせてご覧ください。
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