個別株・投資信託・仮想通貨を比較！会社員におすすめの投資方法とは

「資産形成を始めたいけど、何から手をつければいいのかわからない」

投資と一口に言っても、個別株・投資信託・仮想通貨では、特徴もリスクも手間も大きく異なります。

個別株・投資信託・仮想通貨の比較

投資信託：分散されたパッケージ商品

投資信託は、多くの投資家から集めた資金をまとめて、運用の専門家が複数の銘柄に分散して投資する商品です。

1本購入するだけで自然と分散投資になるため、銘柄選びに時間をかけられない人でも始めやすいのが特徴です。

積立設定をしておけば、あとは自動的に買い付けが行われます。

投資信託を選ぶ際は、信託報酬などの手数料も比較のポイントになります。

証券会社ごとの手数料の違いはこちらの記事で書きました。

個別株：情報収集の手間をかけてリターンを狙う商品

個別株は、特定の企業の株式を購入する投資方法です。

値上がり益に加えて配当金を受け取れる銘柄もあり、投資信託よりも積極的にリターンを狙いたい人に向いています。

一方で、銘柄選定にはある程度の情報収集や知識が必要で、値動きの幅も投資信託より大きくなる傾向があります。

仮想通貨：ハイリスク・ハイリターンな選択肢

仮想通貨は、投資信託や個別株と比べて価格変動が大きいのが特徴です。

短期間で大きな利益を得られる可能性がある一方、同じくらいのスピードで値下がりする可能性もあります。

生活に影響が出ない範囲の余剰資金で、長期保有を前提に取り組むのが基本的な考え方です。

NISA制度を使うと、投資信託・個別株が非課税で運用できる

投資信託・個別株は、NISA(少額投資非課税制度)の口座を使うことで、利益を非課税にできます(仮想通貨はNISAの対象外です)。

NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2種類があります。

NISA口座内での利益は非課税のため、原則として確定申告も不要です。

これは、日々の値動きのチェックや税務処理にあまり時間をかけられない会社員にとって、大きなメリットになります。

忘れてはいけない「税金」の話

NISAの非課税枠を超えた利益や、課税口座での利益、仮想通貨の利益が出た場合、金額によっては確定申告や住民税の申告が必要になります。

特に会社員の場合、「20万円ルール」と住民税の扱いの違いを正しく理解しておくことが大切です。

資産形成の手段は、投資だけとは限りません。

会社員が本業と両立しやすい副業も、資産形成の選択肢のひとつです。

当サイトでは、投資と合わせて、会社員でも取り組みやすい副業アイデアについても今後発信していく予定です。

会社員におすすめの投資方法

これらの制約を踏まえると、時間をかけずに分散投資ができる投資信託が、多くの会社員にとって最も取り組みやすい選択肢になりやすいと私は考えています。

その上で、余裕が出てきた範囲で個別株や仮想通貨に挑戦していく、という順序が現実的だと思います。

これはあくまで一つの考え方であり、リスク許容度や投資に使える時間は人によって異なります。

ご自身の状況に合わせて調整することが大切です。

【まとめ】

・投資信託・個別株・仮想通貨は、特徴・リスク・手間がそれぞれ異なる

・NISAは非課税で運用できる「制度」、投資信託・個別株はその中の「商品」。仮想通貨はNISAの対象外

・利益が出た場合は、税金・申告のルールも忘れずに確認しておく

・会社員の時間的・金額的制約を踏まえると、投資信託から始めるのが現実的というのが筆者の考え

今日からできることとしては、まずご自身がNISA口座を持っているかを確認し、持っていなければ口座開設の手続きから始めてみてください。